株式投資管理

2022 2/10

2022-01-10

株式投資する上で大切なのは、「管理」と「分析」です。
保有する株式の株価推移や株式投資の成績を見極めなければ、売り時買い時の判断はできません。

【待望アプリ始動】保有株をかんたん＆リアルタイムにチェックできる株式売買管理アプリ『株iew (カビュウ)』が新登場！

株式売買管理Fintechアプリ『株iew (カビュウ)』

ニュース

証券決済システムとデジタルコンテンツ開発をけん引する株式会社テコテックから、株式売買管理Fintechアプリ『株iew (カビュウ)』がリリースされました。

個人投資家の資産運用をバックアップ！

株式売買には「管理」と「分析」が必須

株式投資管理
株式投資する上で大切なのは、「管理」と「分析」です。
保有する株式の株価推移や株式投資の成績を見極めなければ、売り時買い時の判断はできません。

この株、いくらで買ったっけ？
この株、今どのくらい利益が出ているのかな？
この株、何株持ってたっけ？
この株、今日の終わり値はいくら？

そんな個人投資家の疑問に素早く答えてくれるのが、株式売買管理アプリ『株iew (カビュウ)』です。

『株iew (カビュウ)』で確認できること

株式売買管理アプリ『株iew (カビュウ)』の機能

『株iew (カビュウ)』は自分が投資した株の情報を自動的に取得し、簡単に確認できます。
グラフや表を使って、データをわかりやすく可視化してくれるので、ひと目で知りたい情報をみることができます。

株式投資管理・分析アプリ『カビュウ』、投資信託・つみたてNISAに対応

かビューでは、業界初、投資管理・分析アプリにおいて「投資信託」に対応した。テコテックによると、従来、投資信託の取引は株式やETFとは異なるブラインド方式を採用しており、投資家は適用される基準価額がわからない状態で注文を行うため、価額いくらで購入・売却したのか把握しづらいのが課題だったが、カビュウではチャート上にIN（購入）とOUT（売却）のポイントを描画する機能を用いて、投資信託においても購入・売却のタイミングや価額をクリアに可視化できた。定期的に買付を行う積立投資のINポイントもこれで一目瞭然となる。

株式投資管理・分析アプリ『カビュウ』

様々な機能も投資信託に最適化

「損益一覧」機能において、 株式投資管理 「投資信託」銘柄のみのフィルタリングに対応した。また、リストのタグ色を分けることによって、日本株式、米国株式、投資信託が混在したリストにおいても判別を容易にした。

様々な機能も投資信託に最適化

「投資信託」銘柄のみのフィルタリングに対応

「ポートフォリオ」→「資産構成」画面においても、従来は債券などとともに「投資信託等」に含まれていた投資信託を、「投資信託」として独立して取り扱い、その保有割合を描画できるようになった。

「資産構成」画面

■カビュウとは

ご利用中の証券口座のログインIDをカビュウに登録しておくことで、毎日自動で株式の売買履歴や資産推移を可視化できるサービス。複数の証券口座を一括管理して記録分析を行うこともできる。

単元未満株・ミニ株とは？メリット・デメリットを解説

■ 株式売買および株式売買手数料（国内株）についてのご注意 注文期限は、その他の理由で注文が失効とならない限り、年に関係なく引き継がれます。
NISA口座およびジュニアNISA口座における国内株式（単元未満株除く）の株式売買手数料（NISA・ジュニアNISA）は、2016年受渡分以降、無料です（インターネット売買手数料。単元未満株については有料となりますので上記ページにてご確認ください）。課税未成年者口座における国内株式の株式売買手数料は、証券総合取引口座における手数料コース選択に関係なく、「インターネット株式売買手数料」の「取引毎手数料コース」となります。また、「ウェブサイト」売買手数料が適用されます。

■ 配当金・分配金に関するご注意 NISA口座およびジュニアNISA口座の上場株式の配当金等が非課税扱いとなるのは、証券会社で配当金等を受取る「株式数比例配分方式」を選択されている場合のみです。なお、他の証券会社における配当金受取方式のご選択状況によって、マネックス証券において「株式数比例配分方式」を選択できない場合や、「株式数比例配分方式」以外の方式に変更となる場合があります。この場合、非課税扱いとなりませんので、ご注意ください。

■ 投資信託の分配金が再投資できず分配金受取になる場合があります 分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用するため、非課税投資枠非課税投資枠の残りが少ない場合、再投資買付によって非課税投資枠を超過する場合があります。
この場合、当社では分配金再投資コースであっても再投資買付はできず、その勘定年は分配金受取となります（この分配金は非課税扱いです）。課税口座（特定口座・一般口座）で再投資買付されることもありません。勘定年が翌年扱いとなった時点で再投資買付を再開します。
また、投資信託の分配金は、当年に設定されている勘定（NISA／つみたてNISA）と同じ勘定で保有する投資信託の分配金のみ再投資買付が行われます。このため、つみたてNISAを選択した年にはNISA勘定の投資信託の分配金は受取となり、NISAを選択した年には、つみたてNISA勘定の投資信託の分配金は受取となります（この分配金は非課税扱いです）。

外国株の非課税取引は、外国株取引口座画面（および米国株取引口座画面）にてお取引いただけます。
外国株の非課税取引の際は、残り非課税投資枠を充分にご確認の上、ご注文ください。外国株取引にかかる非課税投資枠の更新は国内営業日1日1回のため、所定の優先順位により他商品の非課税取引が発注・約定され、外国株の非課税取引が課税扱いに変更されたり、注文中の注文が失効したりする場合があります。

■ 非課税投資枠の利用についてのご注意 株式投資管理 年間の非課税投資枠は、NISAは120万円、つみたてNISAは40万円、ジュニアNISAは80万円までとなります。NISA口座またはジュニアNISA口座にて新規にお買付いただく分が対象となります。他口座や他金融機関から移管することはできません。また、売却しても非課税投資枠は再利用できません。非課税投資枠の残額（未使用分）は翌年以降に繰り越せません。

■ NISA口座およびジュニアNISA口座の損失は損益通算不可・繰越控除不可 NISA口座およびジュニアNISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。ただし、ジュニアNISAにおける課税未成年者口座で発生した損失については、損益通算が可能です。

非課税口座（未成年者口座）内上場株式等払出通知書
つみたてNISA信託報酬等実額通知書

＜ロールオーバー（翌年の非課税投資枠に移すこと）を行う場合のご注意＞
・当社が定める日（ウェブサイト等で告知）までに所定の手続書類を提出する必要があります。当該書類の提出がない場合は、課税口座（特定口座。特定口座の開設がない場合は一般口座）へ払い出されます。
・翌年の非課税管理勘定に移管される際の時価で非課税投資枠を使用します。移管時の時価がNISAの非課税投資枠（120万円）を超える場合でも、ロールオーバーは可能です。

＜課税口座へ払出しを行う場合（ロールオーバーしない場合）のご注意＞
・原則、特定口座（特定口座を開設していない場合は一般口座）へ払い出されます。特定口座を開設しているお客様が一般口座への移管を希望される場合は、所定の手続きが必要です。

ロールオーバー不可
つみたてNISAは、NISAと異なり非課税期間終了後に次の非課税期間の非課税投資枠を使用すること（ロールオーバー）はできません。つみたてNISAの非課税期間である20年を経過した後はNISA口座から特定口座もしくは一般口座に払い出され、以降は課税扱いとなります。
信託報酬等の概算値の通知について
つみたてNISAに係る積立契約（累積投資契約）により買付けた投資信託については、原則として年1回、信託報酬等の概算値が通知されます。
基準経過日における氏名・住所の確認について
基準経過日（つみたてNISAにかかる積立契約（累積投資契約）により初めて投資信託を買付けた日から10年を経過した日および同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日をいいます）において、つみたてNISA利用者の氏名・住所を確認いたします。なお、基準経過日から1年を経過する日までに当該確認ができない場合には、つみたてNISAにかかる新たな買付（再投資含む）はできません。

18歳までの払出し制限
その年の3月31日において18歳である年の前年12月31日までは原則としてジュニアNISA口座および課税未成年者口座からの払出しはできません。契約不履行等事由による払出しがあった場合は、ジュニアNISA口座および課税未成年者口座が廃止され、また過去分についても非課税の取扱いがなかったものとみなされ、さかのぼって課税されます。なお、2024年1 月1 日以降は、口座開設者が18歳に達していない年であっても、課税なしで払出すことができます。ただしその場合は、ジュニアNISA口座、課税未成年者口座で保有する商品すべてを払出す必要があり、払出し後、これらの口座は廃止されます。
払出しの権限を有する者、成人になるまでの払出しの手続き
ジュニアNISA口座および課税未成年者口座内の資産は口座開設者本人に帰属します。そのため、払出しは口座開設者本人またはその法定代理人に限り行うことができます。
また、口座開設者本人が成人になるまでの払出しは、原則として口座開設者本人の同意が必要となります。そのため、口座開設者本人の同意、または口座開設者本人のために使われることを確認いたします。なお、払出しを行った資金を口座開設者本人以外の者が費消等した場合は、贈与税等の課税上の問題が生じる可能性があります。
ご資金の帰属について
ジュニアNISA口座および課税未成年者口座にてお預りする資金は、他の口座同様、口座開設者本人に帰属する資金に限ります。口座開設者本人以外が資金を拠出する場合、当該資金は口座開設者本人に贈与済みの資金であり、口座開設者本人に帰属します。資金の帰属が異なる場合、所得税・贈与税等の課税上の問題が生じる可能性があります。
課税未成年者口座における特定口座の取扱いについて
課税未成年者口座は、「特定口座」または「一般口座」のお取引となります。ただし、ジュニアNISA基準年（3月31日時点で18歳となる年）以降は、当社では、「一般口座」のお取引に限らせていただきます。証券総合取引口座では、「特定口座」でお取引いただけます。

マネックス証券株式会社
金融商品取引業者関東財務局長（金商）第165号加入協会：日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本暗号資産取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

当サイトは、株式会社新生銀行が同行の金融商品仲介をご利用のお客様へ勧誘する際に使用されることがあります。
株式会社新生銀行登録金融機関：関東財務局長（登金）第10号加入協会：日本証券業協会・一般社団法人金融先物取引業協会

投資信託の仕組み

投資信託は「投資信託運用会社」で作られ、主に証券会社、銀行、郵便局などの「」を通じて販売され、多くの投資家からお金を集めます。投資家から集めたお金はひとつにまとめられ、資産管理を専門とする、「信託銀行」に保管してもらいます。運用会社は、集めたお金をどこにどうやって投資するのか考え、その投資の実行を、お金を管理している信託銀行に指図します。このことを運用指図といい、運用会社がその権限を持っています。そして、信託銀行は運用会社の指図を受けて、株やの売買を行います。

投資信託の仕組み

＊なお、以前は (法律の言葉で、投資信託に投資している人を指します)の権利を示すものとしてという券面が、運用会社から投資家に対して発行されていましたが、現在では振替機関や口座管理機関といった機関の電子的な帳簿(振替口座簿)に、の権利は記録されています。

（証券会社、銀行など) の役割

投資信託運用会社の役割

投資信託を作り(設定)、投資家から集めた資金（）を運用します。
運用会社では、経済・金融情勢などに関するさまざまなデータを収集・分析し、専門家がノウハウを駆使しながら、をどの資産にどうやって投資するのかを考え、信託銀行に対して運用を指図します。投資信託を作り･運用する運用会社は、投資信託において最も重要な役割を果たしているといえるでしょう。
運用会社は投資信託の法律上、「」と呼ばれます。

信託銀行の役割

投資家から集めた資産を大切に保管・管理します。
信託銀行は運用会社からの運用の指図に従って、株式やなどの売買や管理を行います。なお信託銀行では、投資家から集めたを自社の財産とは区別して保管・管理（）していて、いわば投資信託の金庫番のような役割を果たしているといえるでしょう。
信託銀行は投資信託の法律上、「」と呼ばれます。

Tポイントでのポイント投資はSBIネオモバイル証券｜ネオモバ

J.D. パワー2021年個人資産運用顧客満足度No.1

株式投資管理 J.D. パワー2021年個人資産運用顧客満足度調査。スマホ専業証券で資産運用を行っている766名からの回答による。jdpower-japan.com

J.D. パワーは、顧客満足度に関する調査・コンサルティングの国際的な専門機関で、本調査のネット系顧客満足度は
「手数料・金利」、「顧客対応」、「口座情報」、「商品・サービス」、「問題解決」の5つの項目をもとにした
総合満足度スコアにより評価が行われます。当社は、このうち「手数料・金利」、「顧客対応」、「口座情報」の項目で
トップの評価を得て、スマホ専業証券部門で第１位となりました！

口座開設手順の説明：1.基本情報の入力→2.本人確認書類のアップロード→3.取引パスワードの受取